生産性向上支援・残業体質診断ツール「チェンジ」
第6回 日本HRチャレンジ大賞 奨励賞

生産性向上支援・残業体質診断ツール「チェンジ」が厚生労働省後援「第6回 日本 HR チャレンジ大賞」奨励賞を受賞しました


ヒトラボジェイピーの職場の生産性向上支援・残業体質診断ツール「チェンジ」が、「第6回 日本 HR チャレンジ大賞」(後援:厚生労働省、株式会社東洋経済新報社、株式会社ビジネスパブ リッシング、ProFuture 株式会社)にて、66事例の応募の中から奨励賞を受賞いたしました。

「第6回 日本HRチャレンジ大賞」オフィシャルページ
 http://www.hrpro.co.jp/challenge.php

「日本 HR チャレンジ大賞」について

“人材領域の果敢なチャレンジが日本社会を元気にする”をキャッチフレーズに、人材領域で優れた新しい取り組みを積極的に行っている企業を表彰するものです。経営層や人事部門等が人材領域で積極的にチャレンジする企業を表彰することで、日本社会の活性化促進を目的としています。
2012年にスタートし、今回で早くも6回目。今年から後援に厚生労働省が加わりました。自社の社員に向けた取り組みを対象とした人事部門、顧客企業に向けて提供するサービスを対象とした人材サービス部門の2つから構成されています。 (日本 HR チャレンジ大賞 プレスリリースより)

チェンジについて


経営リスクを未然に防ぎ
生産性の高い組織や働き方を実現するための診断ツール

ヒトラボジェイピーは、働き方改革の一環で残業時間規制が検討される中、単なる残業規制の職場への適用は隠れ残業や労働時間の過少申告につながり、かえって労働時間や従業員の精神的、肉体的健康状態を見えにくくする可能性が大きく、社員並びに経営の大きなリスクになると考えています。

そのような問題意識から、社内のどの部署で長時間労働や過剰なストレスが発生しやすい「残業体質」となっているのかを可視化できる調査ツール「チェンジ」を開発しました。

20年近くの組織・人事コンサルティング経験と社会心理学的見地から、長時間労働及びストレスの原因を4つの要因に分類し、各要因に寄与する設問により貴社の各部署の「残業体質」と「ストレス度合」を診断するとともに、生産性の高い組織、働き方に変わるための指針を提供します。

低生産性・長時間労働を生み出す4つの要因


生産性向上支援・残業体質診断ツール「チェンジ」

低い生産性および長時間労働を引き起こす要因は、大きく4つに分類されます。
1つ目の要因は業務の量・質です。量、質が多いと当然働く時間は長くなります。
2つ目の要因は組織風土です。組織風土とは企業独自の意思決定のスタイルや慣行を指しますが、例として根回し文化が挙げられます。このような慣行は業務行上のコミュニケーションの多さや、やり直しの多さに繋がります。
3つ目の要因は管理職・部下のマインドです。例えば、管理職や部下の方に長時間労働を美徳とするマインドがある場合、その影響により長時間労働が発生します。
そして4つ目の要因は管理職・部下のスキルです。管理職のマネジメントスキルや社員の方の業務遂行スキルに問題がある場合、長時間労働につながります。
これらの要因が複数発生しながら、長時間労働が発生しているのが現状です。

設問による診断イメージ


生産性向上支援・残業体質診断ツール「チェンジ」

診断は、各要因ごとに設定された設問に対し5段階のスケールで回答を頂きます。
さらに、単に長時間労働の要因を探るだけにとどまらず、問題となっている要因が社員の方にどの程度のストレスになっているかを尋ねる形式になっています。
この仕組みにより、ストレスの高い問題(=優先度が高い)を特定でき、社員の方の肉体的・精神的な負荷が大きい問題を明らかにすることが可能となっています。

診断画面イメージ


「チェンジ」診断画面イメージ
適合度(長時間労働・非生産性要因度)
「チェンジ」診断画面イメージ
ストレス度合

診断レポートイメージ


生産性向上支援・残業体質診断ツール「チェンジ」診断レポートイメージ

診断レポートは、全社レベル、部門レベル、課レベルなどの組織段階に応じて出力することが可能です。
特に、残業体質把握で重要な点は、残業が発生している「現場レベル」、つまり課や係レベルでの実態の把握です。
御社の業務実態に合わせた形での「現場が見える」診断が「チェンジ」の大きな特長の一つです。

期待できる効果


「チェンジ」ロゴ

長時間労働を放置することは今後大きな経営リスクになります。
しかしながら、長時間労働の実態は各現場レベルで起きているため、経営トップや人事部から包括的に把握することは大変難しいと思われます。
本診断ツールにより、事前に長時間労働のリスクやストレス状態を把握できるようになることで、部署レベルでの社員の健康リスクや経営リスク、人事リスクの低減が期待できるとともに、それぞれの現場に応じた生産性の高い職場づくりへの指針が得られます

プレゼンテーション